情報・システム研究機構では、去る6月15日、科学技術振興機構（JST）との共同で、「Workshop on Gender Research and Innovation 2018」と題したワークショップを機構本部（神谷町）で開催しました。ジェンダーを含むデータの作成と解析、データを用いた評価に携わる研究者約30名が参加し、最新のデータを含む研究成果の発表と活発な質疑応答が行われました。

　本ワークショップは昨年５月東京において開催されたジェンダーサミット10のフォローアップとなる日本学術会議主催の学術フォーラム（6月14日、乃木坂）の専門分科会的な位置づけで、ジェンダーサミット10を主催したJST渡辺美代子副理事の開会挨拶に続き、ジェンダーとダイバーシティの分野で指導的な役割を担うスタンフォード大学のロンダ・シービンガー教授から、医学・機械学習・ロボット工学等の科学技術におけるジェンダー視点からのイノベーションの可能性についての講演が行われました。

　続いて、日本におけるエビデンスベースの調査研究を概観したいとの渡辺氏からの呼びかけに応じた発表者9名の講演と、2名の参加者からの話題提供がありました。会の前半は、論文数の男女差に関する分析や、男女混合のグループ形成に高い生産性がある等の知見が紹介され、後半は機械学習を応用した研究者データベースの整備、ジェンダー視点からのデータ解析の実例が紹介されました。特に、既存のデータを新たな切り口で解析しようとした研究成果に多くの参加者の興味と質問が集中しました。

　ワークショップ終盤には、当機構の藤井良一機構長から、日本のジェンダー平等を一層進めるため男女差に関するエビデンスベースの解析が重要である点が強調され、そのために整備されるべきデータベースについて参加者からの意見を求めたいとの指針が示されました。文部科学省の久保真季科学戦略官からの総括コメントと、当機構の桂理事（男女共同参画担当・遺伝研所長）による閉会挨拶でワークショップは終了しました。

　参加者からは「非常に学びが多く、今後さらにエビデンスを積み重ね分析を行う重要性を感じた」とのコメントが寄せられ、研究活動における男女差の有無について今後、エビデンスベースの調査研究を進めて行く重要性がワークショップ参加者間で強く共有されるものとなりました。

　当機構の男女共同参画推進室とJSTダイバーシティ部門は本テーマに関するワークショップの開催を通じ、エビデンスベースでの調査研究の推進及びデータベース整備のための活動を今後も継続していく予定です。